こんにちは！高性能な注文住宅を手がけるハウスメーカー「ウェルネストホーム」です。

日本は地震が多いので、住まいの耐震性能についてはしっかり確認しておきたいもの。 そこで今回は、住宅の耐震性能を表す指標「耐震等級」についてお話します。

耐震等級とはどんな指標で、どう決まるのか？ 耐震等級が高ければどんな地震にも安心なのか？といった疑問を解消！ 耐震等級の確認方法や認定を受ける方法などもご紹介します。

耐震等級とは？耐震性の決まり方もチェック

耐震等級とは、住宅の耐震性能を表す指標のひとつです。

2000年から施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に沿って制定されました。

大きな地震での損傷・倒壊のしにくさを1～3の3段階で評価しています。

耐震等級1

建築基準法で定める最低限の耐震性能を有しています。 数百年に一度発生するといわれる大きな地震（震度6強～7程度）で即倒壊はしないレベル。 ただし、大きく損傷し、大規模修繕や建て替えが必要になることが多いでしょう。 数十年に一度起こり得るレベルの地震（震度5程度）では、大規模修繕が必要となるような損傷は受けないとされています。

耐震等級2

耐震等級1の1.25倍の耐震性を有しています。 震度6～7程度の地震があっても倒壊せず、一定の修繕をして住み続けることができるレベルとされています。 学校や避難所などの公共施設は、耐震等級2となっていることが多いです。

耐震等級3

耐震等級1の1.5倍の耐震性を有しています。 震度6～7程度の地震があっても大きな損傷はなく、軽い補修をして住み続けることができるレベルとされています。 消防署や警察署などの防災拠点となる施設は、耐震等級3となっていることが多いです。

住宅の耐震性能を左右するポイントとは？

住宅の耐震性能の良し悪しは、以下の4つのポイントによって決まります。

建物の軽さ

一般的に、軽い建物の方が耐震性は高いと言われています。 建物が重たいと、地震の影響を大きく受けてしまうからです。 木造住宅は鉄筋コンクリート造や鉄骨造の住宅よりもとても軽いため、しっかり構造を検討して設計することで耐震性能を強化しやすいといわれています。

耐力壁の量

耐力壁とは、建物の重さや地震の揺れ、風などの力に対抗して、建物を支える役割を持つ壁です。 耐力壁が多いほど耐震性が高くなります。

床の耐震性能

床は建物の重さを支えるほか、地震や風などの水平方向の力にも対抗します。 壁と床はつながっているため、床の耐震性能が高いほど耐力壁の力もしっかり発揮できるのです。

耐力壁、耐震金物の配置バランス

耐力壁が多くても位置が一部に収集していると、手薄になっている部分に地震の力が集中して崩壊する可能性があるため、配置のバランスが重要です。

耐震金物とは、土台や柱、梁などを結合するために使う金物のこと。 この耐震金物の配置場所も耐震性に重要な影響を与えます。 2000年には土台と柱をつなぐホールダウン金物の設置が義務化されています。 金物を用いる場所と金物の形が規定されているので、それに沿って行う必要があります。

耐震等級の歴史や知っておくべきポイントについては、「「耐震等級3」が必須な理由とは？【木造住宅の耐震に関する勘違い】」でも詳しくご紹介しています。

ぜひご参考ください！

耐震等級の調べ方や確認方法は？

自宅の耐震等級を確認したい場合は、新築時に作成する書類「住宅性能評価書」を確認してみましょう。

住宅性能評価書とは、第三者評価機関が全国共通ルールのもと、住宅性能を評価した書類で、評価内容のひとつに耐震等級が含まれています。

ただし、この書類の作成は必須ではないため、、作成していない可能性があります。 また作成に別途費用が発生する場合があります。 この書類がない場合でも、1981年6月1日以降に建築確認を受けた建物なら、現行の耐震基準を満たしているので最低でも耐震基準1はあることになります。

これから新築を検討している場合は、ハウスメーカーのホームページやチラシを確認してみましょう。 「耐震性能2」「耐震性能3」などの表示があるはずです。

私どもウェルネストホームは、耐震等級3の設計を標準としています。 それも許容応力度計算という精度の高い計算方法を全棟採用しています。 このような計算書をハウスメーカーや工務店に提出してもらうのも、ご自分の住宅の耐震等級を確認する方法の1つでもあります。

ちなみに当社は「住宅性能評価書」については（補助金を活用、地震保険の割引の活用などで）ご希望の方には別途費用を頂戴して作成をしています。

話を元にもどして、そのほか、一般的に耐震等級を確認する方法として、地震に対する安全性や耐震性は耐震診断で調査してもらうこともできます。 インターネットで簡易耐震診断を受ける方法もあります。

こちらもチェックしてみましょう。

一般財団法人 日本建築防災協会「誰でもできるわが家の耐震診断」

建築後に耐震等級の認定を受ける方法やメリットも確認

耐震等級の認定は新築時に申請することが多いですが、先ほどもお伝えした通り任意ですので、行っていないケースもあります。

建築後に耐震等級の認定を受けたい場合は、「既存住宅の住宅性能評価書」の作成を依頼しましょう。

依頼から作成までは以下の流れになります。 【1】登録住宅性能評価機関に作成を依頼 【2】専門スタッフが住宅を検査 【3】個別性能の評価 【4】住宅性能評価書の交付

依頼できる評価機関は一般社団法人住宅性能評価・表示協会のホームページで検索することができますよ。

建物の条件によっても異なりますが、耐震等級の審査や認定には10～数十万円程度の費用がかかります。 新築時に住宅性能評価書を作成しないのは、多くはこの認定費用が原因です。

認定を受けることで住宅に安心感を持てるなら、認定を受けてみるのも良いでしょう。

耐震等級の認定を受けることで地震保険の割引を受けられる、というメリットもありますよ。 耐震等級1で10％、耐震等級2で30％、耐震等級3で50％の割引を受けられます。

地震に対して完璧な備えをするのはなかなか難しいことです。 しかし、耐震等級が高ければ、大きな地震にあっても住宅を修繕しながら住み続けられるはず！

長く安心して住み続けられる家を建てるために知っておくべきことについて、こちらの動画でも解説していますのでぜひご覧ください！

耐震等級とその調べ方を知って地震に強い家づくりを！

耐震等級とは住宅の耐震性能を表す指標のひとつで、地震による損傷・倒壊のしにくさを1～3までの3段階で示します。 耐震等級1は建築基準法で定める最低限の基準、耐震等級3は震度6～7程度の大地震でも大きな損傷がないというレベルです。

自宅の耐震等級を確認するには、新築時に作成した「住宅性能評価書」をチェックしてみましょう。 もし作成していない場合は、建設後でも「既存住宅の住宅性能評価書」の作成を依頼することができます。

日本は地震の多い国ですから、大切な家に安心して長く住むためにも、耐震等級についてしっかりチェックしたいものですね。

ウェルネストホームでは、耐震等級3設計、超高耐久、高気密高断熱など、国内最高性能を誇る家づくりが標準仕様です。

100年を紡ぐ快適な家づくりをご提案します！